【2026年5月最新版】BIツールおすすめ比較13選｜種類別の便利な機能や選び方を解説

BIツールとは

BIツールは取り込んだデータを集約し、分析できるものを指します。BIは「Business Intelligence」の略称で直訳すると「ビジネスにかかわる情報」です。ビジネスにかかわる情報とは顧客情報や売上など幅広くありますが、企業で蓄積・活用されるデータは日々増加しており、その量と質はビッグデータと呼べるほどの規模にまで膨れ上がっているのが現状です。 多くの情報は自社にとって資産であり、今後の企業成長に不可欠です。その反面、コスト削減の影響で管理する人材が不足しています。企業の活動促進に役立つデータがあるにもかかわらず、うまく活用できなければ、自社の価値を顧客に提供できない可能性もあります。 そんな膨大な情報もBIツールを活用すれば、企業の経営層から現場の社員まで、誰でも分かりやすく情報を共有でき、業務やサービスの改善につなげられます。 膨大な情報を適切に処理し自社の課題や強みを明らかにし、日々の企業活動に役立つのがBIツールといえるでしょう。

BIツールについてより詳しく知りたい方は、「BIツールとは？意味・機能・メリットをわかりやすく解説」の記事も参考にしてください。

BIツールで可能なこと

ここからはBIツールでできることを具体的に紹介します。BIツールでは、企業が保有するさまざまなデータを自動で集約・分析・レポート化し、スピーディーに社内への共有が可能です。自社が抱える業務フロー内の課題を解決できるでしょう。

データ収集・集計

BIツールを導入すれば、企業のデータが効率的に収集できるようになります。社内に複数の部署があるような企業の場合、部署ごとにシステムが異なることもあるでしょう。導入するシステムがバラバラになっていると必要なデータの共有が煩雑だったり社員が異動したりした際に不都合が生じたりします。 部署が変わるたびにシステムを覚え直すのは社員にとって負担になり、企業としても社員の工数増加や残業などネガティブな影響を及ぼすでしょう。 BIツールを社内で導入すれば、これまでバラバラに保存されていたデータを効率的に統合して収集できるため、分析に必要な収集と集計のフローが簡略化できるでしょう。その分、社員の業務負担が減るため、他のコア業務に集中できたり、新たに価値を創出するための業務に取り組むことができます。

データ分析

BIツールは集めたデータをもとに、売上や人事データなどをさまざまな角度から分析可能です。膨大なデータを社内で資産として保有することは非常に重要ですが、資産を活かすには分析が不可欠です。 しかし、データから傾向や課題などの行動につながる情報を入手できなければ、企業の成長や新規ビジネスにつながる分析はできません。 BIツールでは主に下記の項目におけるデータ分析が可能です。

データの可視化

BIツールでは、収集・分析したデータをグラフやインフォグラフィックなどで誰が見ても分かるように可視化が可能です。 データを分析したあとは、社内で情報を共有し業務レベルに落とし込む必要があります。しかし、高度な分析であればあるほど、知識を持たない人には理解が難しくなります。羅列した数値を見ても「このデータから何が分かるのか」と、かえって現場の従業員が悩むこともあるでしょう。したがって、データ共有において、分かりやすさは非常に重要な要素となります。 数字を「いつから」「どのように伸びているか」と視認性を高めて社内で共有することで、現場から「実際の顧客の動向と一致している」「顧客からは〇〇というニーズが聞けた」などと、データと現場を結びつける材料を得られる可能性もあります。このように、BIツールはデータを可視化し、経営層と現場をつなぐ役割も果たします。 上記の項目は、どのような業界や業種でも役立ちます。なかには、データを集計して見える化するだけでなく、OLAP分析（多次元分析）やデータマイニングなど、高度で専門的な分析ができるツールもあります。 そのため、自社でノウハウがなく実践できていなかった分析もBIツールの導入で実現できるでしょう。

BIツールを導入するメリット

ここからはBIツールを企業が導入する3つのメリットを紹介します。BIツールは素早くデータ分析ができるため、企業の意思決定や課題の早期発見が可能になり、企業活動の健全化にも貢献するでしょう。

素早いデータ収集と高度な分析が可能

BIツールを導入することで、これまで個別に保存されていたデータを自動でまとめて収集できるようになります。これまで人力で行っていた作業工数を大幅にカットできるという大きなメリットとなるでしょう。 例えば、各部署が基幹システムやエクセルを使ってそれぞれ管理している場合、部署ごとにデータのまとめ方が異なるため、企業全体で一つの資料を作成する際に時間がかかります。資料に統一感がなくなり、認識の齟齬が生まれる可能性も考えられます。 BIツールを導入すれば、各部署のデータを一括で保存・集計できるだけでなく、集計したデータを分析し、グラフィック化することも可能です。 また、本来は専門的な知識が必要な分析も、BIツールが代行してくれるため、作業が特定の社員に集中することを避けられるメリットもあります。属人化の防止や人件費の削減といった面でも、BIツールの導入は非常に有効です。

データの可視化によって意思決定がしやすくなる

BIツールではデータが分かりやすく可視化されるため、経営層や責任者がスムーズに意思決定可能になるメリットもあります。また、特定の役員や社員以外にも理解できる内容になることで、社員一人ひとりが自社の課題と向き合えるようになるでしょう。 例えば、複数店舗を経営する小売店が各店舗で在庫管理を行っていた場合、本社での現状把握が難しく、それらの情報を経営層の意思決定に活かせない可能性があります。しかし、BIツールを導入し、在庫データを一元管理することで「どの店舗で在庫の適正化ができていないか」が判断でき、課題改善につなげられます。 また、意思決定のために各部署や店舗から情報を集めても、データの分析が不適切では正しい意思決定ができません。分析は専門知識を必要とするものもあるため、別途費用もかかるでしょう。しかし、BIツールではデータの収集だけでなく、複雑な分析まで自動で行えるため、時間をかけず適切な分析結果を提供してくれます。 BIツールは、データの統一からスムーズな分析までを一貫して担えるのです。

複合的な分析で問題の早期発見が可能

BIツールはOLAP分析やデータマイニングなど、専門的な分析機能が一つのツールで複合的に活用できる特徴があります。OLAP分析はオンライン分析処理を意味し、大規模なデータを多次元的に分析します。データマイニングは統計学やAIを用いて分析を行う手法です。これらの高度かつ複合的な分析をBIツールでは行えるため、より詳細な分析結果を得られるでしょう。 また、人の目では気づかないような問題を早期に発見できるため、自社のリスクを回避できたり、さらなる成長を目指せます。 ビジネスでは業界・業種を問わずデータを活用し、問題の早期発見を行うことで販売機会の損失や従業員の離職率上昇などさまざまなトラブルを未然に抑止できます。

BIツールを導入するデメリット

社内にデータを効率的に使えるBIツールですが、事前に把握したいデメリットや注意点もあります。ここでは3つのデメリットを解説します。

導入するのに時間がかかる

BIツールは初期設定が複雑な傾向があり、IT関連の専門知識がないとスムーズな導入が難しいでしょう。既存で使っているシステムがあれば、それらシステムとの連携などで、かなりの時間を要する恐れもあります。 また、導入時は各部署の作業フローや要望を確認し、要件を設定する必要があるため、システム管理部門だけでなく、社内全体で協力して取り組むことが求められます。担当者は導入までに多くの工数を割く必要があるでしょう。

管理コストが発生する

BIツールは管理するだけでもコストが発生します。ツールの利用料はもちろん、サーバーのレンタル費用や、利用する際の人的コストもかかります。 一部のBIツールには無料版が用意されていますが、機能やセキュリティが不十分な場合が多いため、使用は避けた方が無難です。無料版はあくまでトライアルとして活用し、本導入する際は、自社の予算にあわせて有償版を選ぶことをおすすめです。

使いこなせないと作業負担が増える

BIツールを導入したはいいものの、社員が使いこなすまでに時間がかかり、結果的に作業負担が増えてしまう可能性もあります。またBIツールには分析に特化したものや、ビジュアル化に優れたものなど、さまざまな特徴があります。機能が多い分、自社に合ったツールを選ぶことが重要です。 もし、自社に適したBIツールの選定が難しかったり、導入の流れに見通しがたたないといった場合は、コンサルティングやベンダーなど、有識者のアドバイスを受けることも検討しましょう。

BIツールを導入するときの比較ポイント

ここからはBIツールを実際に導入する際、知っておきたい比較ポイントをチェックします。ツールを導入するなら、いくつかを比較して自社に適したものを選択すると導入後にミスマッチを減らし、業務改善や効率化に役立てられるでしょう。

データの抽出や検索はスムーズか

まずは、スムーズに操作できるかを確認しましょう。BIツールは日常的に活用するものだからこそ、ストレスなく使えるものがおすすめです。具体的には、自社の膨大なデータをスムーズに抽出でき、かつデータの細やかな検索が可能かどうかです。また、社内で頻繁にExcelを活用している場合は、Excel出力に対応しているかも確認しましょう。 操作についても注目したいポイントです。スクリプトを記述する必要があるのか、あるいはアイコンやボタンなど直感的な操作が選択できるのかといった扱いやすさを意識しましょう。

直感的な操作が可能か

「ツールを直感的に操作できるか」も確認したいポイントです。いくら高度な分析ができたとしても、ツールそのものの操作性が悪ければ、かえって人的コストが発生してしまう可能性があります。 また「使いにくい」と社員が感じると、せっかく導入したのに活用してもらえない可能性も考えられます。ツール導入時にデモを活用し、関係者全員でツールの操作感は問題ないか確認しておきたいものです。ただし、操作性ばかり気にして分析のレベルが追い付いていないのではツールを導入する意味がないため、双方のバランスを確認しましょう。

連携できるツールやアプリの範囲

BIツールは他の各種ツールと連携できるかも確認したいポイントです。現在、自社で利用しているツールやアプリを引き続き活用したい場合は、連携が可能かどうかを事前に確認しましょう。 なお、連携の可否については、BIツールのコネクタが対応しているかを基準にしましょう。もしも、連携できるか不明な場合は各ツールの提供会社のテクニカルセンターや問い合わせ窓口への確認がおすすめです。

おすすめのBIツール13選

BIツールには、無料で始めやすいものから、大規模なデータ分析基盤に対応できるものまで、さまざまな種類があります。ツールによって、データの可視化に強いもの、帳票作成に向いているもの、クラウドサービスとの連携に優れているものなど、得意領域は異なります。

自社に合うBIツールを選ぶためには、機能の多さだけでなく、既存システムとの連携性、操作性、料金体系、導入後の運用体制などを総合的に確認することが大切です。ここでは、代表的なBIツール13選を紹介します。

Looker Studio

Looker Studioは、Googleが提供する無料のレポート作成・データ可視化ツールです。Googleアナリティクス、Google広告、Googleスプレッドシートなど、Google系サービスとの連携に強く、Webマーケティングの数値を可視化したい場合に活用しやすい特徴があります。

ドラッグ＆ドロップでグラフや表を作成できるため、専門的なBIツールに慣れていない担当者でも比較的扱いやすいでしょう。無料で始められるため、まずはアクセス解析や広告レポートをダッシュボード化したい企業に向いています。

また、作成したレポートはURLで共有できるため、社内メンバーやクライアントへの報告にも活用しやすい点がメリットです。複雑なデータ基盤を構築する前に、まずは既存データを見える化したい場合の入門ツールとしても適しています。

Tableau

Tableauは、データのビジュアル分析に強いBIツールです。複雑なデータをグラフやチャートで直感的に表現しやすく、データの傾向や異常値を視覚的に把握できます。世界的にも利用されている代表的なBIツールのひとつです。

操作性に優れており、データを多角的に切り替えながら分析できるため、経営分析、営業分析、マーケティング分析など幅広い用途に対応できます。専門的な分析を行いたい企業や、見やすいダッシュボードを作成したい企業に向いています。

特に、分析結果を視覚的にわかりやすく共有したい場合に強みを発揮します。単なる数値レポートでは伝わりにくい変化や傾向を、グラフやダッシュボードで表現できるため、経営層への報告や部門横断でのデータ共有にも活用しやすいでしょう。

Microsoft Power BI

Microsoft Power BIは、Microsoftが提供するBIツールです。Excel、Microsoft 365、Teams、Azureなどとの親和性が高く、普段からMicrosoft製品を利用している企業では導入しやすいでしょう。

Excelで管理していたデータを可視化したり、社内レポートを自動化したりする用途に適しています。ダッシュボードの共有もしやすいため、経営層や各部門が同じ指標を確認するための環境づくりにも活用できます。

すでにExcelで集計業務を行っている企業にとっては、既存業務からBI活用へ移行しやすい点もメリットです。Microsoft 365を全社導入している場合は、データ分析だけでなく、会議資料や業務報告との連携も進めやすくなります。

Amazon Quick Sight

Amazon Quick Sightは、AWSが提供するクラウド型BIサービスです。AWS上のデータベースやデータウェアハウスと連携しやすく、クラウド上でデータ分析基盤を構築している企業に適しています。

サーバー管理の負担を抑えながら利用できるため、AWS環境を中心にシステムを構築している企業では、既存のデータ基盤と組み合わせやすい点がメリットです。クラウドネイティブなBI環境を整えたい場合に候補となります。

また、AWSの各種サービスと連携しながら、ダッシュボード作成や分析を進められるため、データ基盤をAWSに集約している企業では運用しやすいでしょう。社内向けの分析だけでなく、アプリケーションへの分析機能の組み込みにも活用できます。

Looker

Lookerは、Google Cloudが提供するBIプラットフォームです。Looker Studioよりも本格的なデータ活用基盤の構築に向いており、全社で共通した指標をもとにデータ分析を進めたい企業に適しています。

データ定義を一元管理しやすいため、部門ごとに数値の定義がばらつく課題を解消しやすい点が特徴です。Google Cloudを活用している企業や、データガバナンスを重視しながらBIを導入したい企業に向いています。

たとえば、売上、顧客数、粗利率などの重要指標について、部署ごとに異なる計算方法が使われていると、意思決定にズレが生じやすくなります。Lookerは、こうした指標の定義を整理し、組織全体で一貫したデータ活用を進めたい場合に有効です。

Domo

Domoは、さまざまなデータソースを統合し、ダッシュボードで可視化できるクラウド型BIツールです。経営指標、営業実績、マーケティングデータ、財務データなどをまとめて管理し、全社的なデータ活用を進めやすくします。

データ連携から可視化、共有までを一体で行いやすいため、複数部門のKPIを横断的に把握したい企業に向いています。経営ダッシュボードを整備したい場合や、部門ごとに分散したデータを統合したい場合に活用しやすいでしょう。

特に、データが複数のSaaSや社内システムに分散している企業では、情報をひとつの画面で確認できるメリットがあります。経営層が全体状況を素早く把握したり、現場部門が日々の進捗を確認したりする用途にも適しています。

Qlik Sense

Qlik Senseは、独自の連想エンジンを備えたBIツールです。あらかじめ決められたレポートを見るだけでなく、データ同士の関係性をたどりながら探索的に分析できる点が特徴です。

複数のデータを横断しながら、原因分析や傾向把握を行いたい場合に向いています。営業、在庫、顧客、財務などのデータを組み合わせて、さまざまな角度から分析したい企業に適したBIツールです。

定型レポートでは見落としやすい関係性や違和感を見つけやすいため、仮説検証型の分析にも活用できます。たとえば、売上低下の要因を顧客属性、地域、商品カテゴリ、在庫状況などと照らし合わせながら掘り下げたい場合に役立ちます。

MotionBoard

MotionBoardは、ウイングアーク１ｓｔが提供する国産BIダッシュボードです。さまざまなデータを集約し、リアルタイムに可視化・分析できる点が特徴です。日本企業の業務に合わせやすい国産ツールとして検討しやすいでしょう。

ダッシュボード作成だけでなく、地図情報や現場データの可視化にも対応しているため、営業管理、製造現場、物流、店舗管理など幅広い用途で活用できます。現場の状況を見える化し、迅速な意思決定につなげたい企業に向いています。

また、国産ツールであるため、日本語でのサポートや国内企業向けの導入支援を重視する場合にも候補になります。経営層向けのダッシュボードだけでなく、現場担当者が日々確認する業務画面としても使いやすい点が魅力です。

Yellowfin

Yellowfinは、ダッシュボード、レポート、データストーリーテリング、組み込み分析などに対応したBIツールです。社内でのデータ共有だけでなく、自社サービスやアプリケーションに分析機能を組み込みたい場合にも活用できます。

データを単にグラフ化するだけでなく、分析結果をわかりやすく伝える機能に強みがあります。レポート共有を強化したい企業や、SaaS・業務システムにBI機能を組み込みたい企業に向いています。

分析結果を利用者にわかりやすく届けることを重視している点も特徴です。ダッシュボードを作成して終わりではなく、そこから何を読み取り、どのような行動につなげるかまで意識したデータ活用を進めたい企業に適しています。

Actionista!

Actionista!は、ジャストシステムが提供する国産BIツールです。専門知識を持たない業務部門の担当者でも、自分でデータを集計・分析しやすい設計になっています。

IT部門やデータ分析部門に依頼しなくても、現場部門が必要なデータを確認し、分析結果を業務改善に活かしやすい点が特徴です。操作性を重視したい企業や、業務部門主導でデータ活用を進めたい企業に向いています。

BIツールは高機能であるほど操作が難しくなり、現場に定着しないケースもあります。その点、Actionista!は業務部門での利用を想定しているため、専門的な知識がない担当者でも扱いやすいでしょう。全社的にデータ活用を広げたい場合にも検討しやすいツールです。

FineReport

FineReportは、帳票作成やダッシュボード作成に強いBI・レポーティングツールです。定型帳票の作成、データの可視化、レポート配信などに対応しており、細かいレイアウト調整が必要な帳票業務にも活用できます。

BIダッシュボードと帳票作成をあわせて利用できるため、経営レポート、営業レポート、現場帳票などを効率化したい企業に向いています。既存のExcel帳票や定型レポートを見直したい場合にも候補となるでしょう。

特に、見た目や出力形式にこだわった帳票を作成したい場合に活用しやすいツールです。データ分析だけでなく、社内外に提出するレポートや定期的な報告書の作成負担を減らしたい企業にも適しています。

Zoho Analytics

Zoho Analyticsは、Zohoが提供するセルフサービス型のBI・分析ツールです。複数のデータソースと連携し、ダッシュボードやレポートを作成できます。比較的導入しやすく、中小企業でも検討しやすいBIツールです。

Zoho CRMなど、Zoho製品を利用している企業では特に連携しやすいでしょう。営業、マーケティング、顧客管理などのデータをまとめて分析したい企業や、コストを抑えてBIを始めたい企業に向いています。

また、専門的な分析部門がない企業でも、日々の業務データを可視化しやすい点が魅力です。CRMや会計、マーケティング関連のデータをまとめて確認することで、顧客対応や営業活動の改善にもつなげやすくなります。

Sisense

Sisenseは、組み込み分析や大規模データ分析に強いBIプラットフォームです。自社サービスや業務アプリケーションに、ダッシュボードや分析機能を組み込みたい場合に活用できます。

社内利用だけでなく、顧客向けのプロダクトにBI機能を提供したい企業にも適しています。SaaS企業や、複雑なデータを扱う企業、分析機能をプロダクト価値の一部として提供したい企業に向いているBIツールです。

たとえば、顧客が自社サービス上で利用状況や成果を確認できるようにしたい場合、組み込み分析の機能が役立ちます。単なる社内分析ツールではなく、サービスの付加価値としてデータ活用機能を提供したい企業に適した選択肢です。

まとめ

BIツールは自社のデータ収集から分析までを効率的に進められる反面、ラインナップが多いことから何を選べばいいか迷います。しかし、自社が求める機能や連携したいツールやアプリとの親和性、使い勝手など重視したいポイントにあわせて選定すると導入後にスムーズな活用を目指せるでしょう。 どうしても自社に適したBIツールがうまく見つけられない場合は、ベンダーやコンサルティング会社への相談もおすすめです。不明点を解消しながら導入を目指せるでしょう。 株式会社YOAKEでは、BIツールをはじめとしたさまざまなマーケティングまわりのサポートが可能です。ツール導入の相談はもちろん、データ分析や活用の支援も行っております。 お気軽にご相談ください。

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