そもそも、「SNSマーケティング」って何?
SNSマーケティングとは、端的に言うと「ソーシャルメディアを活用したマーケティング手法」のことです。
活用するのは、FacebookやTwitter、Instagramなどのツールです。従来、情報収集をするためにはインターネットで検索をするのが主流でした。しかし、特にここ数年は、若い世代を中心に情報収集の主な手段がSNSによって行われるようになりました。
SNS上で興味のあるアカウントや友人とつながっていると、自力でキーワードを入力して検索をしなくても、自動的に注目度の高い情報が流れてくるようになったのです。
このように、SNSは「拡散力があること」も魅力の一つです。ユーザーが投稿をシェア、コメントすることにより、情報は拡散していきます。 さらに、SNSは双方向のコミュニケーションが可能です。顧客とのコミュニケーションを通じてロイヤリティを向上させることもできます。SNSに登録されているユーザー情報を元にデータを収集することもできます。SNSは既に単なるコミュニケーションツールではなく、マーケティングにおいて欠かせないツールなのです。
SNSマーケティングが注目されている理由
SNSマーケティングは、なぜこれほどまでに注目され、重要度が増しているのでしょうか。その理由のひとつが、「幅広い年齢層にスマートフォン・SNSが普及し、ユーザー数が年々増加傾向にあるため」です。
2021年1月に実施されたNTTドコモ モバイル社会研究所の調査によると、日本国内でスマートフォン、ケータイの所有者のうちスマートフォン比率は92.8%。年々、日本国内におけるスマートフォン比率は増加しており、2010年には4%程度だったスマートフォンの所有比率が2015年に5割を突破し、2019年に8割を超えました。そして2021年には、ついにスマートフォンの比率が9割を超えたのです。
図:ケータイ・スマートフォン所有者のうちのスマートフォン比率[調査対象:全国・15~79歳男女]注1:スマホ・ケータイ所有者が回答注2:「わからない」を除く注3:1台目もしくは2台目にスマートフォン所有と回答した場合をスマートフォン所有として算出出所:2010年-2021年一般向けモバイル動向調査
次に、年齢階層別ソーシャルネットワーキングサービスの利用状況についても見ていきましょう。総務省の「令和3年版情報通信白書」によると、「年齢階層別ソーシャルネットワーキングサービスの利用状況」は以下のような結果に。
全年代の約73.8%がSNSを利用している中でも、10代(13〜19歳)〜40代におけるSNS利用率は8割超となっており、多くの人がSNSを利用している状況だということが、このデータを見るとわかります。
つまり、SNSは多くの人が日常的に活用しているツールゆえに、マーケティング施策のひとつとしてもはや欠かせない要素となっているのです。
SNSマーケティングのメリットとは
SNSマーケティングにはさまざまなメリットがありますが、以下3点が具体例として挙げられます。
1.導入コストが抑えられる
SNSマーケティングは、企業にとって非常に費用対効果の高いマーケティング手法のひとつと言えます。なぜなら、
- YouTube
- TikTok
- LINE
といった有名SNSは、すべて無料で始められるからです。さらに、SNS広告を出稿する場合も、広告枠にもよりますが、TVCMや新聞のようなマス広告に比べると低コストで配信できるというメリットがあり、小回りの利く運用ができます。初期コストを抑えながら始められるため、費用対効果が高い施策の展開が期待できるでしょう。
2.ターゲット以外の層へも情報伝達できる
雑誌・新聞に広告を掲載する場合や、検索エンジン上の広告は、特定の狙ったターゲットにしか情報を伝達できません。しかし、SNSであれば、その拡散力の高さからさまざまな層の顧客にアプローチすることが可能です。
3.影響力が高く情報の伝達スピードが速いため、認知拡大につなげやすい
SNSマーケティングは、単なる一方通行の宣伝ではなく、運用の仕方次第では共感を生み出し、連鎖させていくことができます。そのため、いざ施策を実施してみたところ、想定を遥かに超えるような「バズ=拡散」が起きることも決して珍しくありません。
さらに、情報を素早く周知することに関しても圧倒的な効果を発揮します。情報をリアルタイムで発信できるだけでなく、発信した情報の反応も素早く確認することができます。
そのほかにも「ブランディング効果」や「顧客ロイヤルティの醸成」といったメリットが挙げられる一方で、SNSマーケティングにはデメリットも。「炎上のリスクがある」点や、「担当者のリテラシーが求められる」点などには注意が必要です。
「広く拡散されること」はSNSのメリットですが、拡散されるのはポジティブな情報だけではありません。誤解を招きやすい内容や、批判の対象の的になるような内容の投稿により、ネガティブな情報があっという間に広がってしまう場合も。
こういったトラブルを未然に防ぐためにも、SNSにおけるマナーや情報の扱いに関するモラル、セキュリティ意識などを正しく理解することが大切です。
SNSマーケティングにはどんな施策があるの?
具体的な施策の中から、5つの施策例の概要を解説します。
1.SNSアカウント運用
まず、もっとも低コストで始められる施策が「SNSアカウント運用」です。
SNS上に企業の公式アカウントを開設し、担当者が運用することで、企業の製品・サービスに関するプロモーションやユーザーとのコミュニケーションなどを行うことができます。公式サイトやプレスリリースなどは、企業からユーザーへの一方向の情報発信ですが、SNSは企業・ユーザーが双方向になっているのが大きな特徴です。企業はユーザーの反応をリアルタイムで見ることができ、ユーザーは企業やブランドに親しみ・愛着を感じ、より深く商品・サービスに興味を持ったり、愛用するきっかけにつながります。
2.SNS広告
SNSプラットフォーム(Twitter、Instagram、YouTube、TikTok、Facebook、LINEなど)は、それぞれのSNS独自の広告配信サービスを保有しています。画像・動画を用いた広告をユーザーに見せることができるため、訴求力が高く、テキスト広告(リスティング広告)と比較するとSNSユーザーの興味・関心を高めやすいというメリットがあります。
また、年齢や性別、職業、趣味など、詳細なターゲティングによりSNS広告を配信することもできます。そのため、狙ったターゲット層へ高い精度で情報発信ができる点もSNS広告を配信する魅力のひとつ。配信期間や予算も柔軟に設定でき、突発的な企画で広告を配信したり、緊急で広告を止めたいといった場合もすぐに対応できます。
3.インフルエンサーマーケティング
「インフルエンサーマーケティング」は、SNS上で多くのフォロワー・ファンを有する人(=インフルエンサー)の影響力をマーケティングに活用する手法です。
具体的には、チャンネル登録者数が多いYouTuberやフォロワー数の多いインスタグラマーなどに依頼し、
- 自社の店舗やイベントに来店してレビューしてもらう
- 自社の商品を使っている動画を配信してもらう
- 新商品開発の監修を依頼する
- アンバサダーとして長期的なパートナーシップを結ぶ
- ライブ配信により商品販促を行う(ライブコマース)
……といった施策を実施するのがインフルエンサーマーケティングです。インフルエンサーによっては、数十万人・数百万人規模のファン・フォロワーを抱えているため、その影響力は絶大。「企業」ではなく、インフルエンサーという「消費者」を主軸とした情報発信のため、広告臭が少なく口コミによる拡散も生まれやすい点も特徴と言えます。
4.SNSキャンペーン企画
「SNSキャンペーン企画」は、SNS上でユーザー参加型のイベントを企画し、認知度や集客力を高めるための手法です。
具体的には、
- 特定のハッシュタグをつけた投稿を促す
- 商品写真を投稿すると抽選でプレゼントがあたる
- 大喜利などのコンテスト形式で投稿を促す
…といったキャンペーン活動を行うことで、以下のような効果が期待できます。
- 自社SNSアカウントのフォロワー獲得
- 自社ブランドに関する写真・動画投稿(UGC)の増加
- 自社キャンペーン情報の拡散
- 店舗やイベントへの来店促進
新規顧客獲得はもちろん、既存のファンへの顧客ロイヤルティを高める手法としても取り入れることができるのが、SNSキャンペーンの特徴です。ユーザー自身が参加することで商品・サービスへの愛着を深めたり、その投稿を見た他のフォロワーが影響を受けて商品・サービスを購入・利用するといった効果があります。
5.ソーシャルリスニング
主にSNSを通して消費者の意見収集を行うビッグデータ活用手法が、「ソーシャルリスニング」です。
例えば、自社製品・サービスについてTwitter上ではどのようなことが呟かれているか、Instagram上ではどんなハッシュタグとともに写真・動画が投稿されているかなど、SNS全体を俯瞰した意見や情報の収集ができる点が特徴です。
ソーシャルリスニングは前述の4つのSNSマーケティング手法において、最適な打ち手を選択するための判断材料として現状・施策結果の把握をする重要な役割を担っています。マーケティングリサーチだけではなく、SNSマーケティングを行う上での基礎となる手法です。
企業側主体のアンケート調査と大きく異なるのは、ソーシャルリスニングではユーザーの自由かつ率直な意見を吸い上げることができる点です。
- ブランドや製品、サービスの評判やイメージ、口コミ内容の把握による改善活動
- ユーザーの顕在ニーズの把握と「潜在ニーズ」の読み取り
- 広告配信やプロモーションの効果測定と分析
- 業界トレンドの把握と予測
- 競合他社分析、SOV(シェア・オブ・ボイス)を把握した施策展開
- 炎上や風評被害へのリスク対策
……など、データを元にした様々な施策に活用することができます。
プラットフォーム別の施策例のご紹介
SNSは、プラットフォームによって利用者層や利用目的、情報の広がり方、適したコンテンツ形式が異なります。そのため、利用者数の多さだけで選ぶのではなく、自社のターゲットやマーケティングの目的、継続的に制作できるコンテンツを踏まえて選定することが重要です。
なお、各プラットフォームが国内の月間アクティブユーザー数を公表していない場合は、広告配信ツールに表示される推定広告リーチ数を参考値として掲載しています。推定広告リーチ数は、広告を配信できる可能性があるアカウントの規模を示すものであり、月間アクティブユーザー数と同じではありません。
ここでは、主要なSNSの特徴と効果的な施策例を紹介します。
X(旧Twitter)
国内の推定広告リーチ数:
約7,120万人(2025年後半時点)
※Xの広告配信ツールをもとにした推定値です。国内月間アクティブユーザー数として公式に公表された数値ではありません。
参考:DataReportal「Digital 2026: Japan」
概要:
Xは、テキストを中心に、画像や動画、外部サイトへのリンクなどを投稿できるSNSです。リアルタイム性と拡散性が高く、ニュースやトレンド、商品・サービスに関する口コミが短時間で広がりやすい特徴があります。
主な利用者層:
10〜40代を中心に、幅広い年代に利用されています。
効果的な施策例:
公式アカウント運用、X広告、フォロー・リポストキャンペーン、ハッシュタグ施策、ソーシャルリスニングなど
X運用のポイント:
Xでは、商品やサービスの告知だけでなく、ユーザーが反応したくなる話題や、リアルタイム性のある情報を継続的に発信することが重要です。投稿文に検索されやすいキーワードを含め、画像や短い動画を組み合わせることで、タイムライン上での視認性を高められます。
一方、誤解を招く表現や不適切な投稿も短時間で拡散される可能性があります。投稿内容の確認手順や、炎上が発生した場合の対応ルールをあらかじめ整えておきましょう。
国内の推定広告リーチ数:
約6,320万人(2025年後半時点)
※Metaの広告配信ツールをもとにした推定値です。国内月間アクティブユーザー数として公式に公表された数値ではありません。
参考:DataReportal「Digital 2026: Japan」
Metaが公式に公表した国内月間アクティブアカウント数としては、2019年3月時点の3,300万アカウントがあります。
参考:Meta「Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破」
概要:
Instagramは、写真や動画を中心としたSNSです。通常のフィード投稿に加え、一定時間で表示が終了するストーリーズや、縦型の短尺動画を投稿できるリールなど、複数の形式で情報を発信できます。
商品やサービス、店舗などを探すための検索手段としても利用されており、認知獲得だけでなく、比較検討や購買行動にも影響を与えるプラットフォームです。
主な利用者層:
10〜40代を中心に、幅広い年代に利用されています。
効果的な施策例:
公式アカウント運用、リール動画の配信、Instagram広告、インフルエンサーマーケティング、UGC施策、キャンペーン企画など
Instagram運用のポイント:
Instagramでは、写真の見栄えだけでなく、ユーザーが保存したり共有したりする価値のある情報を提供することが重要です。商品の使い方や比較情報、店舗案内、専門的なノウハウなど、後から見返したくなるコンテンツを制作しましょう。
フィード、リール、ストーリーズには、それぞれ異なる役割があります。リールで新規ユーザーとの接点をつくり、フィードで詳しい情報を伝え、ストーリーズで既存フォロワーとの関係を深めるなど、目的に応じた使い分けが必要です。
また、プロフィールや投稿からWebサイト、ECサイト、予約ページなどへ移動しやすい導線を整えましょう。
国内の推定広告リーチ数:
約1,650万人(2025年後半時点)
※Metaの広告配信ツールをもとにした推定値です。国内月間アクティブユーザー数として公式に公表された数値ではありません。
参考:DataReportal「Digital 2026: Japan」
概要:
Facebookは、実名での登録を基本とするSNSです。家族や友人との交流だけでなく、仕事上のつながりや、企業・団体からの情報収集にも利用されています。
Facebookページ、グループ、イベントなど、企業の情報発信やコミュニティ運営に利用できる機能も備えています。
主な利用者層:
国内では、30〜60代を中心とした比較的高い年代へのアプローチに活用されています。
効果的な施策例:
Facebookページの運用、Meta広告、イベントの告知、コミュニティ運営、BtoB向けの情報発信など
Facebook運用のポイント:
Facebookは、若年層を中心とした認知拡大よりも、経営者やビジネスパーソン、既存顧客などに向けた情報発信に適しています。企業活動やセミナー、イベント、導入事例など、信頼性を重視したコンテンツと相性の良いプラットフォームです。
広告については、Meta広告を利用することで、FacebookとInstagramへ横断的に配信できます。それぞれの成果を比較しながら、ターゲットや予算配分、クリエイティブを調整しましょう。
LINE
国内月間利用者数:
1億人以上(2025年12月時点)
参考:LINEヤフー「LINE、国内月間利用者数が1億ユーザーを突破」
概要:
LINEは、メッセージの送受信や音声・ビデオ通話などに利用されるコミュニケーションアプリです。国内では幅広い年代に普及しており、企業や店舗はLINE公式アカウントを通じて、ユーザーへ直接情報を配信できます。
ほかのSNSと比較して、すでに接点を持っている顧客との継続的なコミュニケーションに活用しやすいことが特徴です。
主な利用者層:
若年層から高齢層まで、幅広い年代に利用されています。
効果的な施策例:
LINE公式アカウント運用、LINE広告、クーポン配信、ショップカード、ステップ配信、チャット対応、LINEミニアプリの活用など
LINE運用のポイント:
LINEは、商品を購入した顧客や店舗を利用したユーザーとの関係構築に適しています。新商品やキャンペーンの案内だけでなく、クーポン、予約通知、発送通知、問い合わせ対応など、ユーザーにとって実用性のある情報を提供することが重要です。
一斉配信を繰り返すと、メッセージを読まれなくなったり、公式アカウントをブロックされたりする可能性があります。ユーザーの属性や購入履歴、行動などに応じて配信対象を分け、必要な情報を適切なタイミングで届けましょう。
YouTube
国内の推定広告リーチ数:
約7,850万人(2025年後半時点)
※Googleの広告配信ツールをもとにした推定値です。国内月間アクティブユーザー数として公式に公表された数値ではありません。
参考:DataReportal「Digital 2026: Japan」
概要:
YouTubeは、幅広いジャンルの動画を視聴・投稿できる動画プラットフォームです。短期間で消費されるSNS投稿とは異なり、公開した動画が検索結果や関連動画に継続して表示される可能性があります。
長尺動画だけでなく、縦型の短尺動画であるYouTubeショートやライブ配信も利用でき、目的に応じて複数の動画形式を使い分けられます。
主な利用者層:
若年層から高齢層まで、幅広い年代に利用されています。
効果的な施策例:
公式チャンネル運用、YouTube広告、クリエイターとのタイアップ、商品紹介動画、HowTo動画、導入事例動画、YouTubeショートの配信など
YouTube運用のポイント:
YouTubeでは、ユーザーの疑問や検索意図に応える動画を制作することが重要です。商品の使い方、サービスの選び方、導入事例、専門知識の解説などは、公開後も継続して視聴されるストック型コンテンツになり得ます。
動画のタイトルやサムネイルだけでなく、説明欄やチャプター、字幕なども整え、ユーザーが内容を理解しやすい状態にしましょう。
長尺動画の一部をYouTubeショートとして配信し、詳しい解説動画へ誘導するなど、認知獲得から比較検討までを意識した導線設計も有効です。
TikTok
国内月間アクティブユーザー数:
4,200万人以上(2025年11月時点)
※TikTokとTikTok Liteの重複利用者を除いた公式発表値です。
参考:TikTok「TikTok、日本の月間アクティブユーザー数が4,200万を突破!」
概要:
TikTokは、縦型の短尺動画を中心としたプラットフォームです。フォローしているアカウントの投稿だけでなく、ユーザーの視聴行動や興味・関心に応じた動画が「おすすめ」に表示されます。
そのため、アカウントのフォロワーが少ない段階でも、動画の内容によっては多くのユーザーへ届く可能性があります。
主な利用者層:
10〜30代を中心に利用されていますが、40代以上にも利用が広がっています。
効果的な施策例:
公式アカウント運用、TikTok広告、クリエイターとのタイアップ、UGC施策、ハッシュタグを活用した企画、ライブ配信など
TikTok運用のポイント:
TikTokでは、一般的な広告のように一方的に商品の特徴を説明するのではなく、ユーザーが普段視聴している投稿になじむ動画を制作することが重要です。動画の冒頭で興味を引き、短時間で内容を理解できる構成にしましょう。
流行している音源や動画形式を取り入れる方法もありますが、流行をそのまま模倣するだけでは、自社の商品やブランドとの関連性が弱くなる可能性があります。ターゲットの関心やブランドの特徴に合わせて企画を調整する必要があります。
また、再生回数だけで評価するのではなく、プロフィールの閲覧数、Webサイトへの遷移数、問い合わせ数、購入数など、マーケティングの目的に合った指標を設定しましょう。
各SNSは、利用者数だけでなく、利用される目的や情報の広がり方、適したコンテンツ形式が異なります。公表値と推定広告リーチ数の違いにも注意しながら、認知拡大、見込み顧客の獲得、商品理解の促進、既存顧客との関係構築など、達成したい目的に合うプラットフォームを選ぶことが重要です。
SNSマーケティングに成功した企業事例のご紹介
さまざまなSNSマーケティング事例の中から、SNSを有効活用している企業の事例をほんの一部ですがご紹介します。
1.Twitterを活用した企業の成功事例
大手コンビニエンスストアチェーン3社の中で、一番Twitterのフォロワー数が多いのはどのコンビニかご存知ですか?正解は、ローソンのアカウントです。フォロワー数は堂々の約652.3万人(2022年2月現在)で、セブン-イレブン・ジャパン(約411.6万人・2022年2月現在)やファミリーマート(約387.2万人・2022年2月現在)に大きく差をつけています。
ポイントのひとつが、ローソンのTwitterアカウントは「あきこちゃん」というキャラクターが発信している…ということになっている点。「20歳の大学生で、新発売のデザートやお菓子をチェックしたり、お客さんやほかのスタッフとお話したり、ローソンで楽しくバイトをしている」…というキャラ設定により、親しみやすさが湧きますよね。
また、新商品や人気商品の紹介ツイートも頻繁に発信されているため、フォロワーは普段手に取らないコーナーの商品情報もキャッチすることができます。
さらに、「アカウントのフォロー&RT(リツイート)で抽選1万人に◯◯が当たる!」といったキャンペーンを打つことにより、さらに拡散力が増しています。この記事を読んでくださっているあなたも、一度はローソンのキャンペーン情報をTwitterで目にしたことがあるのではないでしょうか?
2.Instagramを活用した企業の成功事例
マスコミ業界の中でInstagramを上手く活用している代表ともいえる事例が、テレビ朝日の『家事ヤロウ!!!』の公式アカウントです。
『家事ヤロウ!!!』は家事の超初心者でも美味しい料理が作れる簡単レシピや、100均グッズを使った掃除方法などを紹介する人気バラエティ番組です。
Instagramでのフォロワー数は、約239.1万人(2022年2月現在)。実は、このフォロワー数は日本のテレビ番組の公式アカウントの中で最多なのです。
なぜこれほどまでに人気を博しているかというと、番組で紹介したレシピや家事の情報を惜しみなくInstagram上に公開していることが要因のひとつ。番組の視聴者が「この料理を作ってみたい!」と思い立った時に、すぐ見られる動線が用意されているのが魅力です。
また、投稿されている写真は、いわゆる「映え」が徹底されているため、見るだけでお腹が空いてしまいそうになることも。計算し尽くされたコンテンツづくりがなされているので、非常に参考になる事例です。
3.Facebookを活用した企業の成功事例
有機・無添加食品やミールキットなどの通信販売を手がけるオイシックス・ラ・大地は、Facebook広告のメリットである「細かいターゲティングとターゲットに合わせた効果的な広告運用」を行うことにより、成果を上げた代表的な企業です。オイシックス・ラ・大地のターゲット層である30代~50代の主婦層に対して、「いいね!」や「行動履歴」を分析した上で、ターゲットの選定を行い、サービスの分かりやすさを重視しお得感をアピールする広告の運用を実施した結果、サイトへの訪問者が1.7倍にまで増加したそうです。
SNSアカウント運用のコツや注意点について
1.SNSマーケティングを行う目的の明確化
SNSを運用する上で、何を目的にどんな運用をすればいいのか明確ではないまま始めている方も多いようですが、企業として運用するからには、目的を設定して戦略的に運用しましょう。「認知度を高めるため」「SNSから自社商品・サービスの購入に結びつけるため」「自社のホームページへのアクセスを促すため」など、目的は企業によって異なります。目的を設定し、その目的を達成する上で最適な手段での運用を心がけましょう。
2.KPIを設定しよう
企業SNSの運用担当者は、SNSにおけるKPI指標としてよく用いられる要素を知り、それらを定期的にチェックし達成度を基に見直していく必要があります。
SNS運用で設定するKPI指標といえば、主に以下が挙げられます。
- アカウントのフォロワー数
- 投稿に付けられるいいね!の数
- リンククリックや動画視聴、リンク先からの購入などのエンゲージメント数
- 成果獲得に至るまでのコスト(CPA)
ただし、これらはKPI指標のほんの一部。また、運用するSNSによっても指標の項目は異なります。
(例1)Twitterの主なKPI指標
・フォロワー数…アカウントの成長を検証する重要な指標
・エンゲージメント率…「リンククリック」「リツイート」「リプライ」「フォロー」「いいね!」の数をインプレッション数(投稿の表示回数)で割った値
・オーディエンスデータ…ユーザーの投稿内容などから分析したオーディエンスデータの確認ができます。ターゲティングがうまくいっているかを確認する指標となる
(例2)Facebookの主なKPI指標
・「いいね!」の数…Facebookページへの「いいね!」は、他SNSでいうフォローにあたり、アカウントの成長を測る指標として重要
・リーチ数…Facebookページの各投稿を閲覧したユーザー数。「いいね!」が多くても、リーチが少ない場合は投稿のクオリティを見直す必要アリ
・各投稿のエンゲージメント率…リーチの人数に対する「いいね!」「コメント」「シェア」「投稿のクリック」を行った人の割合
・「いいね!」をしているユーザーの属性…インサイトの「利用者」からチェック可能です。ターゲティングが適切に行えているかを測る指標となる
自社の目的に適したKPIが設定されていることや、KPIの本質を押さえられているかどうかを踏まえ、運用するSNSを検討しましょう。
3.媒体ごとの特徴を捉え、活かそう
数々のSNSが生まれ、利用されている中で、それぞれの媒体は他媒体との差別化や独自性を高めるために日々積極的な機能開発アップデートを行っています。特に近年は、人々の生活様式や意識に大きな変化がみられており、それに対応するようにアップデートを行う傾向にあります。
こうした背景から、2022年のSNSマーケティングにおいては、各媒体の特性を的確に捉え、ユーザーとどのようなコミュニケーション設計を行うべきか、また、自社にとって最適な施策とは何なのかを考えていく力が求められます。
SNSマーケティングを成功させるには、SNS運用代行を活用するのも有効
SNSマーケティングで成果を出すには、媒体の選定、投稿企画、クリエイティブ制作、投稿後の分析と改善まで、一連の運用を継続して行うことが重要です。ただアカウントを開設して投稿を続けるだけでは、認知拡大や問い合わせ獲得、ファン形成といった成果にはつながりにくいでしょう。
一方で、SNS運用には想像以上に多くの工数がかかります。投稿内容の企画、画像や動画の制作、投稿文の作成、コメントやメッセージへの対応、数値の確認、改善施策の立案など、日々の運用業務は幅広く、社内リソースだけで安定して回すのが難しいケースも少なくありません。
そのような場合は、SNS運用代行を活用するのも有効です。SNSに関する知見を持つ外部パートナーに依頼することで、媒体ごとの特性を踏まえた運用がしやすくなり、施策の質と継続性を高めやすくなります。特に、社内にノウハウが十分にない場合や、担当者の業務負荷が大きい場合には、有力な選択肢になります。
また、運用代行会社によっては、投稿代行だけでなく、戦略設計、コンテンツ企画、レポート作成、改善提案まで含めて支援してくれることもあります。自社ですべてを抱え込むのではなく、必要な部分だけ外部の力を借りることで、より効果的にSNSマーケティングを進めやすくなるはずです。
SNS運用代行についてもっと詳しく知りたい方は、「SNS運用代行とは?費用相場・依頼内容・選び方まで徹底解説」の記事も参考にしてください。
まとめ
今回は、SNSマーケティングのメリットや各媒体の特徴、成功事例などについてご紹介しました。今後のSNSマーケティング施策設計の一助になれば幸いです!
YOAKEでは、SNSマーケティング戦略の立案や運用方法のコンサルティングといったご相談を承っております。
もしもお困りのことがございましたら、お気軽にお問い合わせください。







