【2024年12月最新版】BIツールおすすめ比較13選｜種類別の便利な機能や選び方を解説

企業は日々さまざまなデータを収集し、経営活動に役立てる必要があります。しかし、限られた人員の中で膨大なデータを適切に扱うのは難しいものです。その場合はBIツールを活用し、業務の効率化がおすすめです。
今回は業務効率化に役立つおすすめのBIツールを13個紹介します。自社のデータ管理に課題を抱える企業はツールやベンダーのサポートを受けながら導入を目指しましょう。

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BIツールとは

BIツールは取り込んだデータを集約し、分析できるものを指します。BIは「Business Intelligence」の略称で直訳すると「ビジネスにかかわる情報」です。ビジネスにかかわる情報とは顧客情報や売上など幅広くありますが、企業で蓄積・活用されるデータは日々増加しており、その量と質はビッグデータと呼べるほどの規模にまで膨れ上がっているのが現状です。 多くの情報は自社にとって資産であり、今後の企業成長に不可欠です。その反面で、コスト削減の影響で管理する人材が不足しています。企業の活動促進に役立つデータがあるにもかかわらず、うまく活用できなければ、自社の価値を顧客に提供できない可能性もあります。 そんな膨大な情報もBIツールを活用すれば、企業の経営層から現場の社員まで、誰でも分かりやすく情報を共有でき、業務やサービスの改善につなげられます。 膨大な情報を適切に処理し自社の課題や強みを明らかにし、日々の企業活動に役立つのがBIツールといえるでしょう。

BIツールで可能なこと

ここからはBIツールでできることを具体的に紹介します。BIツールでは、企業が保有するさまざまなデータを自動で集約・分析・レポート化し、スピーディーに社内への共有が可能です。自社が抱える業務フロー内の課題を解決できるでしょう。

データ収集・集計

BIツールを導入すれば、企業のデータが効率的に収集できるようになります。社内に複数の部署があるような企業の場合、部署ごとにシステムが異なることもあるでしょう。導入するシステムがバラバラになっていると必要なデータの共有が煩雑だったり社員が異動したりした際に不都合が生じたりします。 部署が変わるたびにシステムを覚え直すのは社員にとって負担になり、企業としても社員の工数増加や残業などネガティブな影響を及ぼすでしょう。 BIツールを社内で導入すれば、これまでバラバラに保存されていたデータを効率的に統合して収集できるため、分析に必要な収集と集計のフローが簡略化できるでしょう。その分、社員の業務負担が減るため、他のコア業務に集中できたり、新たに価値を創出するための業務に取り組むことができます。

データ分析

BIツールは集めたデータをもとに、売上や人事データなどをさまざまな角度から分析可能です。膨大なデータを社内で資産として保有することは非常に重要ですが、資産を活かすには分析が不可欠です。 しかし、データから傾向や課題などの行動につながる情報を入手できなければ、企業の成長や新規ビジネスにつながる分析はできません。 BIツールでは主に下記の項目におけるデータ分析が可能です。

など

データの可視化

BIツールでは、収集・分析したデータをグラフやインフォグラフィックなどで誰が見ても分かるように可視化が可能です。 データを分析したあとは、社内で情報を共有し業務レベルに落とし込む必要があります。しかし、高度な分析であればあるほど、知識を持たない人には理解が難しくなります。羅列した数値を見ても「このデータから何が分かるのか」と、かえって現場の従業員が悩むこともあるでしょう。したがって、データ共有において、分かりやすさは非常に重要な要素となります。 数字を「いつから」「どのように伸びているか」と視認性を高めて社内で共有することで、現場から「実際の顧客の動向と一致している」「顧客からは〇〇というニーズが聞けた」などと、データと現場を結びつける材料を得られる可能性もあります。BIツールはデータを可視化し、経営層と現場をつなぐ役割も果たします。 上記の項目は、どのような業界や業種でも役立ちます。なかには、データを集計して見える化するだけでなく、OLAP分析（多次元分析）やデータマイニングなど、高度で専門的な分析ができるツールもあります。 そのため、自社でノウハウがなく実践できていなかった分析もBIツールの導入で実現できるでしょう。

BIツールを導入するメリット

ここからはBIツールを企業が導入する3つのメリットを紹介します。BIツールは素早くデータ分析ができるため、企業の意思決定や課題の早期発見が可能になり、企業活動の健全化にも貢献するでしょう。

素早いデータ収集と高度な分析が可能

BIツールを導入することで、これまで個別に保存されていたデータを自動でまとめて収集できるようになります。これまで人力で行っていた作業工数を大幅にカットできるという大きなメリットとなるでしょう。 例えば、各部署が基幹システムやエクセルを使ってそれぞれ管理している場合、部署ごとにデータのまとめ方が異なるため、企業全体で一つの資料を作成する際に時間がかかります。資料に統一感がなくなり、認識の齟齬が生まれる可能性も考えられます。 BIツールを導入すれば、各部署のデータを一括で保存・集計できるだけでなく、集計したデータを分析し、グラフィック化することも可能です。 また、本来は専門的な知識が必要な分析も、BIツールが代行してくれるため、作業が特定の社員に集中することを避けられるメリットもあります。属人化の防止や人件費の削減といった面でも、BIツールの導入は非常に有効です。

データの可視化によって意思決定がしやすくなる

BIツールではデータが分かりやすく可視化されるため、経営層や責任者がスムーズに意思決定可能になるメリットもあります。また、特定の役員や社員以外にも理解できる内容になることで、社員一人ひとりが自社の課題と向き合えるようになるでしょう。 例えば、複数店舗を経営する小売店が各店舗で在庫管理を行っていた場合、本社での現状把握が難しく、それらの情報を経営層の意思決定に活かせない可能性があります。しかし、BIツールを導入し、在庫データを一元管理することで「どの店舗で在庫の適正化ができていないか」が判断でき、課題改善につなげられます。 また、意思決定のために各部署や店舗から情報を集めても、データの分析が不適切では正しい意思決定ができません。分析は専門知識を必要とするものもあるため、別途費用もかかるでしょう。しかし、BIツールではデータの収集だけでなく、複雑な分析まで自動で行えるため、時間をかけず適切な分析結果を提供してくれます。 BIツールは、データの統一からスムーズな分析までを一貫して担えるのです。

複合的な分析で問題の早期発見が可能

BIツールはOLAP分析やデータマイニングなど、専門的な分析機能が一つのツールで複合的に活用できる特徴があります。OLAP分析はオンライン分析処理を意味し、大規模なデータを多次元的に分析します。データマイニングは統計学やAIを用いて分析を行う手法です。これらの高度かつ複合的な分析をBIツールでは行えるため、より詳細な分析結果を得られるでしょう。 また、人の目では気づかないような問題を早期に発見できるため、自社のリスクを回避できたり、さらなる成長を目指せます。 ビジネスでは業界・業種を問わずデータを活用し、問題の早期発見を行うことで販売機会の損失や従業員の離職率上昇などさまざまなトラブルを未然に抑止できます。

BIツールを導入するデメリット

社内にデータを効率的に使えるBIツールですが、事前に把握したいデメリットや注意点もあります。ここでは3つのデメリットを解説します。

導入するのに時間がかかる

BIツールは初期設定が複雑な傾向があり、IT関連の専門知識がないとスムーズな導入が難しいでしょう。既存で使っているシステムがあれば、それらシステムとの連携などで、かなりの時間を要する恐れもあります。 また、導入時は各部署の作業フローや要望を確認し、要件を設定する必要があるため、システム管理部門だけでなく、社内全体で協力して取り組むことが求められます。担当者は導入までに多くの工数を割く必要があるでしょう。

管理コストが発生する

BIツールは管理するだけでもコストが発生します。ツールの利用料はもちろん、サーバーのレンタル費用や、利用する際の人的コストもかかります。 一部のBIツールには無料版が用意されていますが、機能やセキュリティが不十分な場合が多いため、使用は避けた方が無難です。無料版はあくまでトライアルとして活用し、本導入する際は、自社の予算にあわせて有償版を選ぶことをおすすめです。

使いこなせないと作業負担が増える

BIツールを導入したはいいものの、社員が使いこなすまでに時間がかかり、結果的に作業負担が増えてしまう可能性もあります。またBIツールには分析に特化したものや、ビジュアル化に優れたものなど、さまざまな特徴があります。機能が多い分、自社に合ったツールを選ぶことが重要です。 もし、自社に適したBIツールの選定が難しかったり、導入の流れに見通しがたたないといった場合は、コンサルティングやベンダーなど、有識者のアドバイスを受けることも検討しましょう。

BIツールを導入するときの比較ポイント

ここからはBIツールを実際に導入する際、知っておきたい比較ポイントをチェックします。ツールを導入するなら、いくつかを比較して自社に適したものを選択すると導入後にミスマッチを減らし、業務改善や効率化に役立てられるでしょう。

データの抽出や検索はスムーズか

まずは、スムーズに操作できるかを確認しましょう。BIツールは日常的に活用するものだからこそ、ストレスなく使えるものがおすすめです。具体的には、自社の膨大なデータをスムーズに抽出でき、かつデータの細やかな検索が可能かどうかです。また、社内で頻繁にExcelを活用している場合は、Excel出力に対応しているかも確認しましょう。 操作についても注目したいポイントです。スクリプトを記述する必要があるのか、あるいはアイコンやボタンなど直感的な操作が選択できるのかといった扱いやすさを意識しましょう。

直感的な操作が可能か

「ツールを直感的に操作できるか」も確認したいポイントです。いくら高度な分析ができたとしても、ツールそのものの操作性が悪ければ、かえって人的コストが発生してしまう可能性があります。 また「使いにくい」と社員が感じると、せっかく導入したのに活用してもらえない可能性も考えられます。ツール導入時にデモを活用し、関係者全員でツールの操作感は問題ないか確認しておきたいものです。ただし、操作性ばかり気にして分析のレベルが追い付いていないのではツールを導入する意味がないため、双方のバランスを確認しましょう。

連携できるツールやアプリの範囲

BIツールは他の各種ツールと連携できるかも確認したいポイントです。現在、自社で利用しているツールやアプリを引き続き活用したい場合は、連携が可能かどうかを事前に確認しましょう。 なお、連携の可否については、BIツールのコネクタが対応しているかを基準にしましょう。もしも、連携できるか不明な場合は各ツールの提供会社のテクニカルセンターや問い合わせ窓口への確認がおすすめです。

おすすめのBIツール13選

ここからははじめてBIツールを導入する企業向けに、おすすめのツールを13個紹介します。気になるツールをいくつかピックアップし、まずはデモを試したりベンダーに相談したりするのがおすすめです。

1.Looker Studio（旧 Google データスタジオ）

Looker StudioはGoogle広告やAnalyticsなどのツールから取得したデータをもとに、レポート作成できるクラウド型のBIツールです。Googleアカウントを保有していれば無料で利用できるため、はじめてBIツールを導入する方が「無料でまずは試してみたい」いう場合に適しています。 使用する際は、公式サイトにアクセスし、レポートしたいデータソースを選択していきます。Googleの各種サービスとの互換性が高く、下記のツールとの接続も容易です。

データの分析も各種グラフを使って視認性高く表示できたり、ドラッグ＆ドロップで直感的に操作できたりする点が使い勝手の良さにつながっています。

2.Tableau（タブロー）

タブローは1億行を超えるデータも取り扱えるビッグデータ対応のBIツールです。数あるBIツールの中でも、操作性が高くきれいな分析資料を作れると評判が高い特徴を持ちます。 一つのデータについて、簡単なボタン操作で多面的に確認できるため、瞬時にさまざまなデータを確認可能です。また、分析結果を共有する際に活用できるチャートタイプも豊富で、そのままプレゼンテーション資料にも活用できます。連携の選択肢も豊富で、下記が代表的です。

料金は無料でデモを試せるほか、3つの料金形態から選択します。料金は1ユーザーあたりの価格設定のため注意が必要です。「TableauJapan株式会社」による日本のユーザーをサポートする体制も整っているため、導入後の操作やトラブルなどの不安を軽減できます。

3.Microsoft Power BI

Microsoft Power BIはMicrosoftが提供するBIツールで、ExcelやPowerPointとの親和性が高い特徴があります。多くの企業が日々活用するOffice365との連携がスムーズなため、自社でOfficeを活用しているというところに適しています。 これまでデータはExcelで整理し、共有資料はPowerPointで作っていたという企業はBIツール一つで作業できるようになるため、担当者の負担を大きく軽減できるでしょう。また、PowerPointの場合はデータが更新されるごとに微調整が必要でしたが、Microsoft Power BIを活用するとデータは常に自動で更新されるため、資料の手入れも少なくなります。 料金形態は個人で使える無料のものから、自社のニーズに合わせて機能をカスタマイズできるプランのものまでさまざまです。

4.Domo

Domo（ドーモ）は1,000種類以上の連携できるコネクタを有し、さまざまなデータにアクセス可能なBIツールです。データが自社のどこに保存されていても集約して管理できるため、情報量が多くデータの管理に苦労している企業に適しています。データは自動的に更新されるため、管理にかかるストレスと工数を大幅に削減できるでしょう。 なお、Domoは操作も直感的であり、ドラッグ＆ドロップで操作可能です。SQL（Structured Query Language）も利用できるため、自社のレベル感にあわせて利用できるでしょう。 連携も多様で、SalesforceやGoogle Analyticsなどさまざまなものと接続して活用可能です。

5.Actionista!

Actionista!（アクショニスタ）は、誰でも直観的に本格的な分析ができる初心者向けのBIツールです。プログラミングが不要のため、間に業者を介入することなく導入できます。また、販売からサポートまでを一貫して国内で担う「純国産ツール」という点も嬉しいポイントです。 海外ツールの場合、サポートセンターへの問い合わせで齟齬が発生したり、操作性に違和感があったりする可能性が否めません。また、説明も翻訳機能を使うことからニュアンスをうまく汲みとれないこともあります。 しかし、Actionista!は日本人向けに開発されていることから、違和感なく操作できるでしょう。システム管理部門がない企業でも取り入れやすいツールで、これまで各種ツール導入で専門性の観点からためらっていた企業に適しています。作業の属人化をなくせる点もActionista!（アクショニスタ）の強みといえるでしょう。

6.MotionBoard Cloud

MotionBoard Cloud（モーションボードクラウド）は、分かりやすいUIと多彩な業務・業種に向けたテンプレが用意されたBIツールです。 ユーザーの使いやすさや分かりやすさを重視し、業務や業種ごとに活用できるテンプレートが用意されているため、データの扱いに不慣れな社員でも使いやすいでしょう。また、データに基づいてグラフを作成する際は、27種類のチャートをボタン一つで変更可能です。 膨大な情報を高速で処理でき、かつ分かりやすいインターフェースのため、個人から経営層までさまざまな方が活用できるでしょう。

7.Yellowfin

Yellowfinは難しいコードは使わず、シンプルで使いやすいWebブラウザベースのBIツールです。また、一般的なBIツールはデータの分析や更新を自動で行いますが、要因の特定まで行えるものは少ない傾向にあります。 しかし、Yellowfinではデータの変化を知らせるだけでなく「なぜ発生したのか」という要因を提示することができます。そのため、分析に不慣れな社員でもツールを通して「なぜ」を知り、適切な施策を打ち出せるでしょう。 また、操作性も良く、ガイドに沿ってドラッグ＆ドロップでデータを選び、スムーズなレポート作成が可能です。また、ツールのインストールは社内サーバーとクラウドのいずれも可能なため、リモートワークにも対応可能です。「誰でも」「どこでも」使えるツールといえるでしょう。

8.Excellent

ExcellentはExcelと連携が可能な純国産のBIツールです。BIツールは多くのラインナップがありますが、国産ツールは少ない傾向です。国産ツールの中でも大手企業が導入しており6,400件以上の実績があることから、安心して利用できるでしょう。「まるでExcelのように使える」といった特徴があり、これまでExcelでデータ管理・分析を行っていた企業におすすめです。 近年はExcelを使う企業が減る傾向にありますが、Excelに長く慣れ親しんだ企業であれば「脱Excel」は難しいかもしれません。その場合はExcellentでBIツールに慣れていきながら、Excelから移行していくのも良いでしょう。

9.軽技Web

軽技Webは検索をベースにしたシンプルな操作が特徴的なBIツールです。「BIツールは複雑で使いにくい」と不安を抱える担当者や企業におすすめのツールといえるでしょう。OracleやSQL Server、Amazon Web Servicesなどさまざまなサービスと連携可能です。ツール利用は検索条件を設定するだけで行えるため、利用者のハードルも下げられます。 また、情報システム部門だけでなく、営業担当者が自身で分析を行い必要なデータの収集が可能です。また、データ分析に必要なデータベースを構築する負荷も軽減できるため、システム管理部門の工数削減も可能です。業務の効率化とスピーディーな分析を行いたいと考える企業に適しています。

10.FineReoprt

FineReoprtはデータ入力からWeb帳票、モバイル対応などさまざまな機能が一つに集結したBIツールです。企業ではデータ入力、分析などさまざまなフローを多くの社員が携わり連携して進めます。 しかし、関わる人が多ければ多いほどヒューマンエラーが発生したり、トラブル解消の手間が発生し業務のスピード感が落ちてしまったりすることもあるでしょう。また、人件費の問題も無視できません。FineReoprtを導入すると、データの入力から帳簿の作成、ワークフローなどほとんどの業務を一元管理可能です。現場の社員にとっては業務効率が向上し、経営層にとっては迅速な経営判断が可能になるなど、多くのメリットがあります。 単純にデータを管理・分析するだけでなく、多くの業務で抱える課題解決もあわせて行えるでしょう。「データの入力から出力まで一つのツールで完結したい」と考える企業に適しています。

11.Qlink Sense

Qlink Senseは世界中で40,000社以上で導入された実績を持つBIツールです。BIツールを利用するのは「マーケティング部門だ」「経営層だ」といったイメージを持つ方も多く見られます。しかし、Qlink Senseは営業や人事、経営層などありとあらゆる社内の人材が分析を行えるため、業務の属人化を防止できます。属人化で業務が滞ったり離職で社内体制の再構築を行ったりする手間を軽減できるでしょう。 また、現場で活躍する社員が分析まで行うと、自身の肌感と実際のデータをすり合わせ、最適解を導き出せるメリットもあります。誰でも活用するために便利なスマートサーチ機能や、自分が作成した資料をそのままプレゼンテーションに活用できるストーリーテリング機」など独自の機能を取り揃えています。

12.Sisense

Sisenseは埋め込み型の分析が特徴的な第3世代のBIツールです。ローコード（ソースコードを最小限に抑える）を活用してツールを自社向けに設定していくため、直感的かつ短期間でデータ管理の体制を整えられます。 SQLの知見がなくともツール内に非常に多くのテンプレートコードがあるため、問題なく利用できるでしょう。なお、もし自社に知識がある専任者がいる場合は他社に生産を依頼するOEM形式でカスタマイズを加えて自社向けに作ることも可能です。 また、デジタル化が進む中で懸念されるデータガバナンスの課題にも対応可能で、権限やデータ定義を細かく設定することでブラックボックス化を防ぎます。今後、データの利活用がますます増えると予想されるなか、将来起こり得るリスクを未然に防ぐためにも役立ちます。

13.KiZUKAI

KiZUKAIはAIによる顧客の分析が特徴的なBIツールです。大量の顧客データを一括で管理できるため、データを活用して意思決定を行う「データ・ドリブン・マーケティング」を加速させ、自社の成長につなげる際に適しています。 例えば、全国に支店を持つ企業が顧客情報を支社や支店のみで共有していた場合、データを分析するまでに多くの工数を要します。しかし、KiZUKAIを導入すると、たったの数クリックで分析を行えるため、統計学や機械学習のノウハウがない社員でも利用可能です。 自社が持つデータを統合し、リアルタイムで顧客のニーズや動向を把握できるため分析から施策までの時間を大幅に短縮できるでしょう。 KiZUKAIでは下記の機能が備わっていることから小売業界や会員制のサービスを扱う企業との親和性が高いでしょう。

目まぐるしいスピードで変化するニーズを把握したい企業に適しています。

各ツールにより強みは異なるため、自社が求めるポイントを意識しましょう。

まとめ

BIツールは自社のデータ収集から分析までを効率的に進められる反面、ラインナップが多いことから何を選べばいいか迷います。しかし、自社が求める機能や連携したいツールやアプリとの親和性、使い勝手など重視したいポイントにあわせて選定すると導入後にスムーズな活用を目指せるでしょう。 どうしても自社に適したBIツールがうまく見つけられない場合は、ベンダーやコンサルティング会社への相談もおすすめです。不明点を解消しながら導入を目指せるでしょう。 株式会社YOAKEでは、BIツールをはじめとしたさまざまなマーケティングまわりのサポートが可能です。ツール導入の相談はもちろん、データ分析や活用の支援も行っております。 お気軽にご相談ください。